11月の日米同時量的緩和以降、上昇基調が継続していた日経平均だったが、ここにきて減速感がでてきた。
 
 チェニジアで起きた民主革命がエジプトにも波及した影響で、世界市場に中東情勢への緊迫感が伝わり、NY市場が大きく反応した。

 その結果、東京市場でも一時期10,220円近辺まで押される展開となり、大台割れの可能性も高まっている。

 しかし、その後はエジプトのムバラク大統領の引退発表や、好調な米国経済の影響などをうけて米国市場は再び上昇基調にもどりつつあり、12,000ドル台へと復活し、日経平均もつられる形で、10,550円近辺まで戻した。

 今後方向性を予想することは非常に難しい。

 短期的には、騰落レシオなどは110近辺まで下げた後に、戻しつつあり、過熱感が再び強まっている。

 為替が材料にならないことなども影響しているようで、81円50銭前後では、売られる材料にならず、為替抵抗力が市場に根付いてしまった証拠だと思う。
 
 今後は、エジプト情勢と米国長期金利・資源価格の上昇に配慮しつつ見守っていくしかない。

 一時期叫ばれた、欧州財政危機は市場で忘れられたような形となっている。

 各国も財政赤字改善に向けた努力をしているが、効果がどのくらいでるかを長期的に見ていくしかない。

 色々と書いたが、ネガティブ要因を見据えつつ、上昇基調にはまだ乗っていたほうが良いようだ。

※売りポジションも適時見極めて、仕掛けていく必要がある

 留意点をまとめると以下のとおりとなる。

・エジプトの民主革命の行方(中東情勢)
・米国長期金利の上昇
・資源価格の上昇
・為替相場
・中国の不動産バブルの行方
・欧州財政危機の行方
・米国経済の行方(個人消費の回復)
・新興国経済の行方(インフレ対策)

以上。