TURACO、旅と日常を綴る

かつては、アフリカなどに旅行していました 最近はだるいので海外旅行いかず国内旅行がメインになりつつあります

2010年09月

私は、新型のipod touchを購入します。

前から決めていました。

昨晩、新型のipodが発表になりましたが、あらかじめ想定したとおりの内容となりました。

iphone4のスペックを移植し、HD動画が撮影可能になるなどの機能強化があったようだ。

私は、iphone4を買う予定はないので、新型ipodを買います。

株式の購入が可能になる、iphone向けのアプリを証券会社が開発中なので、イーモバイルのPocekt wifi経由で利用します。

ネット経由のゲーム機能も強化したようですが、ゲームはしないのでたぶん、縁がないでしょう・・・

値段は、現行品より少し下がって、32GBで27,500円。

現行品は、32GBで29,800円でした。

米国の販売価格は、299ドルなので、1ドル=91円前後で換算して販売するようです。

現在、1ドル=84円前後なので、アップルは次期製品が出るまで1ドル=91円までしか下落しないことを想定しているのでしょうか・・・

円高が進めば、日米の価格差が開くので、米国で買ったほうがお得?という場合もあるかもしれません・・・

日米では、追加景気策への期待が日に日に強くなっている。

一方で、欧州は緊縮財政やむをえなしという風潮が全体に広まり、政府の緊縮財政による景気の冷え込みに耐える努力を始めている企業もいる。

米国と欧州は、通貨安を利用した輸出の促進による国内経済の復活を狙っているが、輸出先となるのはBRICSに代表される新興国である。

新興国が先進国の不足する需要を補うのは到底無理であり、輸出振興による景気回復の効果と限度は1年程度で終わるのではないかと考えている。

そうなると、日米欧では、再び追加景気策を大々的に打つことになるが、個人消費に深刻なダメージが残っている以上は、従来型の景気刺激策をとっても効果は限定的である可能性が高い。


しかし、景気はいつかは盛り返すが、盛り返すには新たなバブルが必要であり、今回はその新たなバブルについて論じたい。

2007年8月以降の世界金融危機の最中、世界では3つのバブルが起きた。

エコバブルと新興国バブル、コモディティーバブルだ。

エコバブルでは、原油価格の上昇や温暖化対策のための新政策もあり燃料電池や太陽光発電などに注目が集まり、関連企業の株が高騰した。

一時の加熱した状態は和らいだが、関連企業の株は依然として期待値の高さが盛り込まれている状態が続いている。

新興国バブルは、2007年8月に起きたバリパショック以降、デカップリング論がもてはやされ、BRICSなどを中心に新興国が作り出す新規需要に過度の期待が高まった。

しかし、その後は後述するコモディティバブルによって世界的なインフレが起き、新興国が打撃を受けたことや、先進国の需要が復調せずそのまま後退したことにより、先進国の輸出産業が不振になったことなどを受けて、期待通りの展開とはならなかった。

コモディティーバブルは、2007年8月のバリパショック以降、株式市場から引き上げ資金がコモディティー商品に向かった。

この当時は、石油需要の増大と供給の懸念から長期的に原油価格が上昇していたが、この原油上昇に投機筋が追い討ちをかけた結果、短期間で原油価格が上昇し、2008年7月には1バレル=147ドルという史上最高値をつけた。

高騰する石油の値段への対抗策として始めた、バイオ燃料関連にも投資資金が殺到し、トウモロコシや大豆、麦などの先物価格も高騰した。

また、当時は新興国によるデカップリング論が全盛であったために、新興国がさらなる素材を購入すると考えられていたことも高騰に拍車をかけた。

以上が、2007年7月以降に起きたバブルである。

2007年8月以降に起きた3つのバブルは、今後予想される景気回復の過程でも再び起きる可能性高く、これらを起爆剤として持ち上がることに期待したい。

まず、エコバブルだが、太陽光などのクリーンエネルギーに関連する投資熱は依然として高い。

CO2の排出削減運動の影響もあり、鉄道に対する評価も上がっており、世界的には斜陽産業であった鉄道が、旅客分野でも脚光を浴び、成長産業になる可能性が高く、地球温暖化と振興政策によって長期的な投資ブームになることに期待している。

また、原発やクリーンエネルギーなどへの期待も高まっており、日本が得意とする分野でもあり、日本企業の活躍余地はまだある。

このほかにも先進国を中心にエコであれば、予算が通る状態が長期的に続く可能性が高いので、エコ通勤のための自転車道整備や、エコのための公共交通機関の設備更新支援なども期待できる。


新興国バブルは、一時期もてはやされたデカップリング論が再台頭し、世界経済のけん引役になるとみている。

中国は政府の金融抑制策や不動産加熱の行き過ぎなどによって、一時的に元気をなくしつつあるようだが、中国の政治事情(共産党による一党独裁維持)により、政府の大々的な景気刺激策によっていずれ持ち直すとみている。

インドは、依然として一人当たりのGDP(1,000ドル)は低く、インフラの整備も遅れている。

インドは、英語を使用できる人が多いことを武器に、先進国からのサービス分野の委託を受けて成長している企業が多い。

これら企業が成長すれば、国内内需も拡大するが、依然として輸出産業は中国やブラジル、ロシアなどと比較すると弱い。

これから、インド市場は爆発的な成長を遂げるが、諸条件がまだ整っておらず、今後10年程度の時間をかけて成長すると考えている。

ブラジルは、今まさに繁栄のときを迎えている。

鉄鉱石などの資源価格は、高止まりしており、大豆などの農業産物も生産者側から見れば、採算のとれる水準にあるようだ。

すべてがブラジルにとって、好条件となっている時代は、過去にあったのだろうか?と思うくらいだ。

また、2020年にリオデジャネイロで五輪が開催されることが決定し、建設ブームが起きるなど、いいことずくめだ。

新興国のなかで輝いているのは、ブラジルと中国ということになる。

ただ、ブラジルと中国は繁栄を謳歌しているということは、宴の後の後始末に注意を払う必要がある。

すなわち、債務問題や、国内の社会問題(貧困・格差)などが顕在化したときにどのような対応をとるかである。

中国は、国内銀行が国営・地方政府運営企業への貸付金が焦げる可能性が指摘されている。また、不動産バブルも依然として指摘されており、軟着陸できるかに注目している。

ブラジルは、海外資本に依存した成長モデルだ。

過度の外資依存は、将来の通貨危機・債権危機を招く恐れがある。

ブラジルは、70年代に似たような繁栄を謳歌したが、外資依存型であったために、債務返済がうまくいかず債務不履行になり、高インフレを経験した。

前回の苦い経験をバネに、今回の好景気を軟着陸させられるかに注目したい。

なお、ブラジルは、はじめて中産階級が誕生したという見方もある。

中産階級の誕生は、経済発展に必要不可欠なので、中産階級の動向にも注目したい。

ロシアは、原油価格がNYのWTI価格ベースで、1バレル=60ドル台であれば、国家財政への影響も少なく、経済は安定化するといわれている。

依然として石油に依存した経済モデルであり、プーチン大統領時代から行っている脱石油化、重工業化路線は達成できていない。

国内人口は減少しており、ロシアは成熟国か衰退国か?という議論がでてくる状況では、将来的な展望は明るくない。

また、政府の権限が強く、経済への介入もあり、自由化されていない。

私は、ロシアへの投資は懐疑的に見ている。

その他の新興国では、南アジアや東南アジア、中東、アフリカ、中南米の地域が取りざたされているが、南アジアと東南アジアは宗教・民族問題が複雑に絡み合っているが、今後10年間は成長していくと考えている。

中東は、ドバイショック以後、懐疑的な見方が強く復調にはいたっていない。

ただ、地中海側のリビアやアルジェリア・エジプトなどでは人口が今後も増え続けることが予想され、過去のような過激なイスラム思想も薄れつつあるので、徐々に成長が見込まれる市場である。

しかし、イスラム特有の環境が、発展を阻害する面は否定しない。

中東において、唯一世俗主義を掲げるトルコの動向には注目したい。

トルコが良い方向に進めば、地中海側は、良い影響を受けると考える。

湾岸諸国(イラン・イラクなど)は、今後も宗教問題や核問題によって経済発展が進まないと考えている。


最後にコモディティーバブルだが、こちらは、再度盛り上がり始めている。

原油は、2007年7月に付けた最高値から一転して、一時は1バレル=30ドル台にまで下がった。

しかし、その後は盛り返し、1バレル=70ドル台にまで回復した。

1バレル=70ドル台は、産油国側の事情からすれば、バランスの取れた良い数字であると推測しており、供給サイドの納得できるラインなのだろう。

消費側からすれば、価格の下落を期待したいが、産油国も重要な輸出先なので、妥協ラインであると思うので、今後もしばらくはこのラインにいる可能性が高い。

このほかのコモディティーバブルは、今後は新興国の食糧不足を補うために行う買い付け活動などで起きる可能性が高まっている。

すなわち、中国やインドなどが食料自給率の低下により、食料を輸入することになるが、大豆やトウモロコシなどを買い付ける量が今後は飛躍的に増大し、供給サイドが追いつかなくなる可能性が高い。

また、新興国が天然資源の獲得競争をさらに激化させ、採掘権の上昇などを生むことも予想される。

ただ、こちらも市場メカニズムが働くので、ある程度の上昇で価格調整が起き、自然と上値を抑えられるものだ。

天然資源開発が進めば、これまで未開発だった地域が開発されるので、途上国などの経済も上向き、先進国にとっても新たな市場となる。

また、天然資源開発のための重機なども売れるので、良い面もある。

今後の動向に注目したい。


以上が、今後の景気回復に起爆剤となりえる3つのバブルだが、これ以外にもバブルが起きる可能性があるので、上記の3つのバブル以外にも触れたい。

以上。


このページのトップヘ