TURACO、旅と日常を綴る

かつては、アフリカなどに旅行していました 最近はだるいので海外旅行いかず国内旅行がメインになりつつあります

2008年06月

 OPECが原油価格の現状を異常なほど高騰していると認識し、サウジアラビアを中心とした協力的な国々が増産に向けて前向きな姿勢を示し始めているが、まだまだ原油価格は高止まりするだろう。

 そうなると、誰もが原油価格はいつから下げ始め、どの水準で止まるのかということは非常に興味があると思うが、これまでの事例を参考に考えると、下落するのは早くても来年の後半以降まではないと考える。

 過去の事例は、1987年のブラックマンデーと1997年のアジア金融・通貨危機があげられる。

 1987年にアメリカでブラックマンデーが起きた。このときは、世界各国の中央銀行が適切な処置を行ったので、実体経済への影響は限定的だったが、87年のブラックマンデーでの金利の引き下げは日本ではバブル経済の誘発へとつながり、3年間は不動産価格・株価の上昇を続ける要因となり、3年後に大蔵省の政策などもあって、バブルが弾け、後遺症が10年以上も続いた。

 1997年のアジア金融・通貨危機は、ブラジルやロシアなどに飛び火、世界中の新興国が金融危機に見舞われる事態となり、為替の維持・実態経済への影響を限定的にするために、世界各国の中央銀行が政策金利を強調して引き下げた。

 利下げの結果、アメリカや日本ではITバブルが起こり、3年間はIT関連や半導体関係が好況にわき、日本もバブル崩壊の後遺症から立ち直れる可能性もあったが、不良債権処理などが進まなかったために、完全な立ち直りには至らず、2003年まで待たねばならなかった。

 このように、偶然にも10年おき、最後に7がつく数字に大規模な金融危機が発生しているのだが、そのたびに政策金利の引き下げを受けて、大量の資金が本来の目的ではないところへ流れて、副次的な効果でバブルが生まれ、3年間程度はそのバブルが続き、その後は経済全体が時間をかけて回復する傾向にあり、今回もこれまでの2回と同じパターンになるのではないだろうか?

 もっとも、不動産バブルなどは後遺症が他の分野と比較しても長期にわたって影響が残りやすいので、2002年以降にアメリカやイギリス、スペイン、アイルランドなどの不動産バブルが行った国の経済がいつ復活するのかは、その国の政府と企業がタイムリーに抜本的な対策を打ち出さない限りは、いつまでも後遺症として残る。(日本の住専問題が例)

 今回は、原油・金・穀物などの現物商品バブルであるが、これは2003年ごろから段階的にあがり始めていた原油価格とガソリン価格の上昇などに対処するための対策として注目されたバイオ燃料関係による穀物価格の上昇、人口増大から逼迫する食糧供給事情などから需要と供給のミスマッチングなどから価格が上昇し、今後も需給関係のミスマッチングが続くことなどが見込まれ、そこにサブプライム問題に端を発した一連の金融危機から資金を逃避させた機関投資家達が現物商品市場に目をつけ、資金受け入れ余地の狭い現物商品市場へ大量の資金を投入した。

 その結果、現物商品バブルを発生させることとなったが、現物物商品市場の価格が3年間程度高止まりする理由は、現物商品の供給量はすぐに増やすことは難しいからだ。

 食料にしても、すぐに作付け可能な休耕地があればいいのだが、森を開拓して畑や水田にするには時間がかかる。鉱山も本格的に採掘可能にするには10年間はかかる。

 原油に関しても、すぐにでも世界需要に対応できる大規模な埋蔵量をもつ採掘可能な油田があればいいのだが、現状ではサウジアラビやクウェートのように容易かつ安価に採掘可能な油田は存在せず、海底油田やアラスカなどの僻地の油田か、イラン・イラクの国境付近で地雷が大量に埋まっており、かつ国際情勢に翻弄されやすいイランのアザデガン油田ぐらいしか上昇する原油価格に冷や水を浴びせさせる材料はない。

 また、サウジアラビアやクウェートなど古くから油田の採掘が盛んな地域では、油田の採掘効率性が落ちて、イランやイラクは、長年の欧米からの経済差制裁の結果、設備の更新が進んでおらず、既存の採掘量が維持される可能性も不透明感がでてきている。

 イラクは、治安が回復しつつあるが、イラク戦争以前と同等の石油採掘レベルに達するのにはまだ時間がかかりそうだ。

 原油の成分が含まれている鉱石・岩石から原油の成分だけを取り出す技術もあるが、こちらも手間がかかり、かつ大規模に取れるわけではない。

 このような理由から、急激に需要が伸びたからといって、供給を増やすことは難しい状況におかれているが、かといって値段がいつまでも高止まりするわけではない。
時間がたてば代替機能・方法が誕生し、需要と供給の外部環境も変わる。

 また、実需要以外の問題として機関投資家などの投機筋の件をあげたが、主要国が連携して、投機目的の規制や協調利上げなどを行えば、資金を引き上げる動きが始まる可能が高い。

 ただし、前述のとおり機関投資家達の次なる収益は確保できていない、住宅ローン問題が解決されていない、現物商品市場の需給関係が変化していないなど世界経済を取り巻く環境は改善されていないので、よほどのサプライズが無い限りは、年内に別のセクターに投資の矛先が向かうとも考えられない。

 また、世界的な投機・投資規制は、市場の自由・公平感を否定することになるので、実現は難しいだろう。しかし、公的年金基金や大口の善良的な投資機関・投資家に対して政府が根強く要望・説得すれば、ある程度は自主規制の目処が立つ可能性はあり、今後の主要各国の動向と政策金利に要注目だ。

 現在のところは、どのような形で外部環境が変化するのかを明確に予測するのは難しいが、今回も10年前と同様に、3年間程度は現物商品市場がバブルになって、その後は外部環境の変化で、資金を引き上げていくことになると思うが、食料に関しては地球温暖化や水利権問題などで国際社会がゆれている今日の情勢を見る限り、これまでのように安価でかつ大量にタイムリーに日本が輸入できる時代は終わったと考えている。

 現物商品バブルは今後3年間程度持続するとしたが、3年後に世界中の資金はどこに向かうのだろうか?
 私は、次なる矛先は新興国とりわけ、インドと中国ではないかと考えている。潜在的な需要が高い両国は、資金をまだまだ必要としており、今後も持続的な成長が見込まれると考えている。
 アメリカは、この金融危機を境にどのような国になるのだろうか?国債を外貨準備率の高い国に買わせていた政策をやめ、政府の歳出削減に取り込むのだろうか?そうなると、アメリカ人は浪費をやめ貯蓄に励むようになるのだろうか?

 みなさんは、現物商品バブルの次は資金の矛先はどこにいくと思いますか?
また、アメリカは今後どのような国になるでしょうか?現物商品バブルを含む金融政策に対して、次期大統領はどのような姿勢で臨むでしょうか?
 
 以上を考慮すると、今後の大統領選にも要注目です。

これまで、日本株は米国株との連動が続いてきたが、ここにきて米国株との連動性が薄まり、日本株は世界の株式相場から見ても独自の動きをしているようだ。

この要因は、以下の点が当てはまると思う。

1、金利差によるドル円相場が円安ドル高に振れていること
2、原油高による日本の環境技術への期待と競争優位
3、日本株の割安感の見直し
4、サブプライム問題の直接的な影響が限定的

1、金利差であるが、依然として日本の金利政策は低金利に据え置かれ続けており、円キャリトレードが行いやすい環境にあり、かつFRBやECBなどがインフレ抑制のために金利を年内に上げる見込みなどもあることから、今後もユーロ円に関してはユーロ高円安傾向が続き、ドル円は年内の利上げは難しいにしても、現実味を帯びる利上げ論を背景に105円を軸に±3円前後での取引が予想され、業績の上昇修正期待から日本株が買われてきていると考えられる。

2、日本は資源が乏しい国なので、必然と国家単位で省エネに取り組む傾向があるが、ここにきて、浪費大国のアメリカも省エネを意識せざるを得なくなってきた。

となると、単純に考えれば省エネに取り組んできた日本企業は世界中で活躍する余地が増えることになる。
もちろん、欧州や中国も省エネを売りにした製品や技術を開発しており、省エネ=日本株買いとは繋がらないが、省エネを得意としている日本企業の株は買いと判断され、株が買われている。

NECトーキンやユアサ、三洋電機などのバッテリーに強みのある企業は株価の回復力が強い。

また、資源高の影響から石炭・石油を利用した火力発電所は割高かつ環境へも悪影響なので、火力発電所よりも危険性はあるが、発電効率のよいウランを利用した原子力発電への回帰が先進国では始まっている。

アメリカは、GEやWHのように原子力発電の老舗は数多くあるのだが、その多くは日本企業と提携せねば原子力発電所を作成するのは難しい状況にある。
その典型例が日本製鋼所だ。

この会社は、原子力発電所建設・運営に不可欠な部材・部品を作っている。
原子力発電所への関心も高まって、同社の株は2007年7月のサブプライムショック以降
も大幅に下落することなく、上昇の一途である。

ちなみに、この会社、戦前は戦艦大和の主砲を製造したことで有名で、現在では陸上自衛隊の大型戦車の主砲をドイツ企業のライセンスで製造するなど、鉄鋼関係では有名かつ有望な技術力を持っている。

3、3月頃の日本株全体のPERは15倍とかなり割安な印象があり、かつ優良企業も日本企業であるがゆえに、安く売られているとされてきた。

日本株を手放す理由としては、長期的に見て日本の成長率がGDP換算で、年率2%程度しかないのに比べ、中国やインドなどの新興国は8%以上となっていることや、短期的にはドル安によってアメリカの機関投資家達が損失を埋めるために、日本株を手放したことなどが考えられる。

将来性が限定的であるがゆえに、内需関連株を中心に手放す動きが強く、それに連動する形で外需関連株も手放されてきた。
建機のコマツとアメリカのキャタピラーを比較することがあるが、資源高の恩恵を受けている両社もサブプライムショックの影響で、株価を下げていたが、コマツの下げ幅はキャタピラーよりも大きかった。

ただし、その後は新興国の需要が旺盛なことなどを受けて、コマツの株は寄り戻し3月以降は、2007年7月の水準を超える結果となった。
このように、日本株だから売られていたこともあり、その売られていた日本株を見直す動きがあり、海外からの買い注文が日本株の上昇を支えていた。

4、日本の金融機関は、サブプライムローン関連の証券を保有している割合が、アメリカの金融機関などと比べても少なく、2007年7月にイギリスでおきた、ノーザンロック銀行のように噂から来る取り付け騒ぎが起きる可能性も少なく、3月にアメリカの投資銀行ベア・スターンズのように取り付け騒ぎからくる大規模な金融混乱を起こす可能性もないので、日本の金融機関の株は全体的には世界的な金融混乱から抜け出し、小康状態にある。

アメリカの大手銀行シティーやワコビアなどは、住宅価格が下落の一途をたどっている限りは、株価が低迷し続ける可能性が大きい。
もっとも、日本でも東京の滝野川信金やみずほ証券のように大打撃をくらっている金融機関もあるので、それら金融機関の後遺症はアメリカの金融機関と同じように今後も続くだろう。


 以上が、日本株の上昇要因だが、今後も上昇し続けるわけではない。
日本株の上昇要因で上げた1の金利差によるドル安円高・ユーロ安ドル高、3の割安感からの見直しなどが一巡してしまえば、NYのダウ平均などが上がらなければ日本株もこれ以上の上昇は見込めない。

 アメリカは、戻し減税などで小売売上高の上昇を受けて株価底上げ期待が高まるが、サブプライムローン問題がもっと根本的な解決策を出さない限りは、金融混乱は収まらないだろうし、現状だと年内のアメリカ景気の回復は難しいだろう。
景気が低迷する一方で、インフレ圧力が高まるスタグフレーションの状況で、FRBが年内に利上げを行うかどうかも疑問である。
利上げが延期となると、いつドル安に戻り、その反動はどのくらい想定したらいいだろうか?
 
 以上のことを踏まえると、日経平均株価は、今後1ヶ月は14,100円±300円の幅で移動するのではないだろうか?
 25日平均線も3月以降はゆるやかな陽線だったが、今後は割安感が薄れてきたことなどもあって、現状では上値を追いづらいと思う。
 6月6日の日経平均の終値が14,489円だったが、14,500円の壁を越えるのは難しいようで、その後は反動から13,000円台に戻されたこと場面も見られたが、今日の終値は14,183円となっている。
 原油相場、アメリカの株式相場などの外的な要因を吸収しながら、日本株は上昇できるでしょうか?
みなさんはどう思います?

 原油高はいつまで続くのだろうか?そして、レギュラーガソリンが1L=200円を超える日はいつ来るのだろうか?多くの人はそう思っているはずです。

 7月中旬頃に再度、ガソリン価格が値上がる可能性が高いのですが、値上げ流れは季節要因なども合わせると9月頃までは続くのではないかと考えています。
 その理由は以下のとおりです。

1、これから台風・ハリケーンのシーズンでWTIの先物価格が上がる
2、産油国がサウジアラビア以外は依然として増産に応じない、応じる姿勢すら見せ  ない
3、ドル建てで決済される原油価格は、ドル安が続くと産油国にとって不利なため、  値上げをせざるを得ない
4、FRBの利上げよりもECBの利上げが年内にも実行される可能性が高い
5、WTIだけでなく、ロンドン市場の北海ブレンドやドバイ市場の原油価格も上昇して  きている
6、新興国の需要が落ち込む気配がない

1の台風・ハリケーンシーズンですが、これはWTIの先物価格の対等となるテキサス州西部の油田が、7月から9月にかけてハリケーンシーズンのために油田の操業を止めざるを得ない場面が幾度となく発生する。
そうなると、供給量が減少するので需要が変わらない限りは原油の先物価格は高くる傾向がある。
 また、8月頃は冷房などを入れるので電気の消費量が北半球で相対的に高くなるので、電気需要などを考量しても、高くなる。

2の産油国の増産意欲が皆無である点であるが、産油国にとっては原油が高く売れたほうが、自国に入る外貨の量が増える。産油国の多くは、外貨獲得源を石油などの天然資源に大きく依存しているので、原油の値段が高ければ高いほどいいわけで、原油の値段が上がったから下げてほしいといわれても、下げるわけには行かない。

 また、産油国の大半はイスラム圏の国々であり、反米感情が強い。
とりわけ、イランなどは反米国家の代表格だが、そのイランなどは緊張を煽ることによって原油価格を吊り上げ、国際収支の赤字を減らそうとしている。
イランは、石油以外にこれといった輸出可能なものがないので、原油価格の上昇には大歓迎である。
南米の産油国ベネゼエラのチャペス大統領も、イスラム圏の国家ではないがイランと反米・産油国という共通点があり、共同戦線をとっている模様だ。

 そんな中で、唯一増産に応じているといわれているのが、サウジアラビアだがサウジアラビアも国内の油田から採掘できる原油は低コストで採掘できるが、効率性が近年は低下していることや(原油に占める海水の分量が多くなっている)、国内の有望かつ代替油田のいまのところ存在しないと言われており、サウジアラビア一国で増産に応じるのには限界があり、原油の値段は天井知らずに上がっていく傾向にある。

 3のドル建ての原油取引決済であるが、世界中の大多数の市場は原油決済にドルを使用している。

 また、湾岸諸国の産油国の大半はドルペッグ制を採用しており、ドルに連動して自国の通貨価値が決まる仕組みとなっている。ドルが他の通貨に対して、ドル安となれば産油国の通貨も安くなるため、単純に考えれば産油国にとってドル安は国際収支にとってマイナスである。

 そのため、マイナス分をカバーするためには、原油価格を上げるか、ドルペッグ制から離脱することがベストなのだが、ドルペッグ制を簡単にはやめることはできない。結果、原油価格を高く設定せざるを得ないので、国際収支を維持しようとすれば価格が高く設定されるように動かざるを得ない。

 ドル安である現状を踏まえると、2の産油国が増産しない理由として前述したとおり増産をしないと発表してドル安が続いているうちは増産をしないと思われる。
 2と3の関係は、連動している。

 4のFRBよりもECBが先行して利上げを行う可能性が原油相場を押し上げる可能性がある点にはいては、FF金利とECB金利の金利差は2%以上ある。2007年7月からFRBがFF金利を段階的に大幅に引き下げた結果、ユーロ高ドル安が過去最高となり、1ユーロにつき1.6ドルとなった。

 この結果、ユーロ経済圏から割安になったWTIの先物価格を買う動きが活発となり、最高価格を更新し続け原動力となった。
 FRBは、年内にも利上げを行うことや、アメリカ財務省による為替介入の可能性などが示唆されているが、アメリカ経済のファンダメンタルズは良好でも、クレジット問題が解決されない限り、経済不安・金融混乱の可能性が高く、FRBは年内の利上げを容易に行いにくい状況である。

 一方、欧州ではドイツ経済などが比較的に堅調に推移していたりすることなどから、FRBと比較するとECBは利上げを行いやすい状況にあり、FRBよりもECBが先に利上げを行う可能性が高くなってきた。ECBだけが利上げを行うと、ユーロ高ドル安の状況となり、割安感のでてきたWTIの先物価格を買う動きが加速することとなる。

 6月6日金曜日にWTIの原油先物価格が10ドル以上値上がり、8%近い上昇をしたのはECBのトルシェ総裁が利上げを鮮明にしたからであり、このアピールが今後も続くのであれば、ユーロ高ドル安となり原油価格が上昇しやすくなる可能性が高い。

 5のWTIだけでなく、ロンドン市場の北海ブレンドやドバイ市場の原油価格も上昇傾向にあるという点は、WTIの価格だけが以上に上がってきている傾向が強かったのだが、これは機関投資家や年金基金など非石油関係者からの買い注文が相場を上げており、それらの動きに当局が目を光らせるという情報が流れた。
 
 このことから、WTIの原油先物価格がほかの要因と重なって下落したが、投機筋は割安感のあるロンドンやドバイなどに矛先を向けた結果、これらの地域でも原油の先物価格が上昇した。
 
 ロンドンやドバイに投資したマネーは、引き上げる傾向がなく、6月上旬まではWTIに対して15ドル以上の安かったドバイ原油先物価格は、6月上旬からWTIとの価格差が10ドルほど安いか安くないかの差に縮まり、さらに差を縮めようとする傾向にある。

 6の新興国の需要が落ち込む気配がないであるが、世に言うBRICSでは車の新規購入希望者が年々増え続け、車を新しく買った人や買い増しした人々が増えている。
 
 新興国では、買い替えよりも新規で買う人や買い換える人が圧倒的に多く、日本の自動車会社も収益源である北米市場の落ち込みを新興国でカバーできるほどの需要があり、自動車なので当然ながらガソリンを消費するし、自動車を購入できるだけの余力がある人々は、トイレットペーパーを消費するし、そのほかの石油関連製品などを消費する。ガソリン以外のところでも、原油の消費量増大に結びつくので、原油価格を維持・上昇させる原動力となっている。

以上の理由から、原油価格が現状の高値維持・上昇をし続けていると考えられる。

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