TURACO、旅と日常を綴る

かつては、アフリカなどに旅行していました 最近はだるいので海外旅行いかず国内旅行がメインになりつつあります

2008年05月

原油価格が高止まりするのであれば、アメリカは原油価格を下げるために、自国内にありながらこれまで開発をしてこなかった油田の本格的な開発に乗り出さざるをえない。

その最有力候補が、アラスカにある油田だ。

これまで、環境問題や掘削条件などを理由に、本格的な開発を行ってこなかったが、温暖化による環境の変化や原油が高止まりして、かつ自国の政治・経済や、国際情勢に多大なる影響・変化を及ぼし続けるのであれば、国内に新しい油田を開発して石油の輸入を減らし、産油量によっては石油の輸出国家に転じる可能性がある。

アラスカの油田は、世界最大級といわれるクウェートのブルガン油田やサウジのガワール油田ほどの埋蔵量はないし、ブルガン油田のように容易に掘削できるわけではないが、現在はパイプラインからのオイル漏れを理由に一部の操業が停止しているプルドーベイ油田以外にも現在の原油価格であれば採掘可能な油田がアラスカには眠っているとされており、温暖化でこれまで探索が難しかった地域も探索が容易になるので、アラスカの油田の埋蔵量が上がること期待されている。

また今後、アメリカが世界の中の唯一の超大国を捨てて、地域覇権国家に降格するのであれば、アメリカ政府の国債をこれまで買っていた国々が買わなくなる可能性があり、そうなると財政赤字を補填するために発行して国債の引受先がなくなることになり、結果的に収支バランスが崩れることにつながる。

収支バランスが崩れるのを防ぐために、バランスがとれるようにするために歳出を縮小する可能性があるが、歳出を削らず今と同様のレベルの歳出を維持しようとするならば、アメリカは外貨獲得のために自国の通貨切り下げなども行い、製造業の輸出競争力を高めるなどの政策を実行するが、同時に国内油田の開発を行い、石油輸出国家となり外貨獲得に動き出すというシナリオも今後の舵取り次第では考えられる。

アメリカの次期大統領候補が、オバマ氏とマケイン氏に絞られ、両者の政策に注目が集まるが、オバマ氏はイラクからの軍事撤退を掲げている。
イラクから撤退するさいに、イランなどとも十分協議するとしているが、イランとの妥協次第では、アメリカの地域覇権国家へ降格への遠因となる可能性もある。

また、オバマ氏は、伝統的な民主党の政策を掲げており、アジアでは中国重視のようで、オバマ氏はアメリカを新たな国家として生まれ変わらせようとしてるの印象がある。

マケイン氏は、イラクに2013年頃まで駐屯し、中東和平にめどをつけるとしているが、これはオバマ氏と対極的に世界におけるアメリカの覇権維持を正面から行おうとするようだ。
そうなると、日米同盟は維持されるだろうし、オーストラリアで誕生した新政権も政策の行き詰まりから、新中国から親米へと転換して、従来とはあまり変わらない世界情勢になる可能性がある。

原油高の影響が今後の世界にどれだけ大きな影響を与えるかは分からないが、原油高が大きな引き金となって、世界に大規模な変革が起きる可能性はある。

WTIの石油先物指数がどこまで上昇するのか…


原油価格の上昇が加速している。

以前、原油について書いた時は、WTIでの取引価格は、1バレルあたり120ドルに到達するかどうかだったが、現在では135ドルを超え、次なる目標の140ドル、150ドルの上値を目指す展開となっている。

150ドルを超えた局面で、変化があるのではないだろうか?

原油が、上値を目指す展開となるのを喜ぶのは、石油関連業者の一部と産油国ぐらいであとは、悲鳴をあげいつ原油が下がるのかを占うだけだが、市場の原理でいえば、需要が供給よりも上回っている現在のような場合は、ある程度の高さまで上昇してみんなが手が出せないところまで上げない限りは、原油の価格は上昇し続け、経済に大きな影響を与えるだろう。

そうなると、アメリカや日本、欧州などの資源輸入国(資源をもたざる国)は、原油上昇にともなうインフレにおそわれ、経済が停滞し、原油高が一巡するまで長い調整期間を要するようになるだろう。
今回の急激な上昇は、第3次石油ショックなのではないだろうか?と思っている。

今、世間で言われている、スタグフレーションが現実味を帯びているが、今回の調整は短くて2年程度はかかるのではないのかと考えている。

資源をもたざる国の経済は、当然ながら調整に入るが、資源を持っている国が需要の牽引役となってじょじょに資源をもたざる国の景気も回復する。

そんなシナリオを世間では予想している人が多いようだが、果たしてどうなるのだろうか?
アラビアの産油国を含め、資源を持っている国の牽引力ははたしてそこまで強いんだろうか?

今、地球上では資源を持っている国は南半球に多い。
アラブの産油国は赤道の以北にあるが、石油以外で見ると鉄鉱石や銅、ダイヤモンド、金の鉱山などは南米大陸、アフリカ大陸、オセアニアに多い。

これまで、北半球に富みが集中していたので、南半球にも富を得る機会がきたと考えれば、将来的には日本などの資源をもたざる国にもプラスとなる。

しかし、南半球の資源は資源があるが故に対立の原因となってきたところもあり、その原因となった資源を軸に今後は世界がどう動くのだろうか?

アフリカ有数の産油国ナイジェリアでは、かつてビアフラ戦争という戦争が起きた、これは多民族国家であるナイジェリアで石油の恩恵を受けられなかった民族が、石油利権の再配合を求めて起こした内戦であり、この戦争で多くの人が犠牲になった。

南米でも、資源をめぐって、争いが絶えず、この争いも資源があるが故である。

いずれの資源を巡る争いの裏には、資源を確保したい大国が裏に隠れて、操作していることがある。
現在では、スーダンのダルフール紛争やビルマのデモ鎮圧などで中国が国際世論の非難を受けているが、資源を確保するための資源外交の典型的な例だ。

ビルマに対しては、日本も欧米各国が経済封鎖をするなかで援助してきているので、一慨に中国だけを避難できるわけではないが…

サブプライム問題で、資金が石油先物市場に流入したが、この急激な石油の上昇によって、アメリカ経済がさらに疲弊して、国際社会におけるアメリカの威信低下につながり、世界中に展開しているアメリカ軍が、世界中から撤退して、太平洋と大西洋だけをカバーするようになり、それぞれの地域の大国が協力して近隣の大海を中心に管理しあう、地域覇権国家体制に世界は生まれ変わるのではないだろうか?

イギリスは、1960年代にスエズ以東から軍隊を引揚げて、覇権国家競争から退場し、米ソ対立が本格化しているので、覇権国家の軍隊撤退による国際情勢の変化は考えられないことではない。

そうなると、新たな冷戦の始まりであり、日本は中国と連携するのか、あるいは従来通りアメリカと連携するのかどちらの道を選ぶのだろうか?

あるいは、オーストラリアなどと連携して別の道を選ぶのだろうか?

今後のアメリカ大統領選も含め、石油価格などから目が離せません。

四川省で地震が発生してから1週間が過ぎたが、いまだに犠牲者が増え、現地の復旧作業なども思うように進んでいないようだが、今更ながら東海地震の影響地域に住んでいる私は地震の恐ろしさを思い知らされている。

さて、四川大地震への中国政府の対応が海外からも国内からも問題となっているが、これを機に、中国の地域格差問題への本格的な対策が進み、汚職撲滅などに本格的に取り組むのかが注目されているが、どうなるのだろうか?

いまいち、比較的豊かな日本にいると地域格差というものがピンと来ないのだが、年収の格差などから検討すると、雲泥の差なのだろう…

四川省などでは、40歳代の中間管理職の月収が上海では、初任給に満たない場合があるとテレビ(TBSのブロードキャスター)で言っていた。

最も、比較検討の資料が提示されていなかったので、鵜呑みにはできないが、それぐらい格差があると考えてもいいのかもしれない。

この話を日本で置き換えようすれば、極端な例になるが、失業率の高い沖縄県や高知県の40代の月収が30万円程度で、東京の企業に勤める人の初任給が30万円程度であるというわけだ。

日本でも外資系金融機関などであれば、実在しそうな話だが、一般的な話ではない。

テレビからの情報なので尾びれ背びれが付いている可能性はあるにせよ、日本では創造できない格差がそこにはある可能性がある。
投資会社などの報告書呼んでいると、上海や広州などの沿岸部では、液晶テレビがオリンピックを前に売れ行きが堅調の様子だが、農村では液晶テレビは高価で、ブラウン管が主流だ書いてあった。

ブラウン管テレビは当然ながらカラーテレビのことをさすが、私が大学2回生頃までは農村部ではモノクロテレビが未だに売れているというデータ(2001年作成)を大学の講義資料としてもらったことがあり、そのことから今でも中国の農村のカラーテレビの普及率も100%ではないのだろう。

農村からの都市部へ出稼ぎにでる農民のことを民公と呼び、都市にもともと住んでいる住民と区別しているが、民公の数が増え都市部でも民公と都市部の住民との摩擦が心配されるなど、どこに行っても今の中国は問題だらけだ。

発展途上国には、よくある問題だが、国家の規模が大きいだけに問題の数は多い、規模も大きい。

時間があれば、中国の東北部(満州)からチベットまでをぐるりとまわって、中国の現状をつぶさに見てみたい。

オリンピック後に行ってみたいと思います。


最近、気になる国はニュージーランドと中国だ。

ニュージーランドは、高金利国として知られており、年率8%ちかい金利を誇る国だが、経済的には強いわけではない。

その高金利国家が、インフレ抑制のために維持していた高金利を下げる予定というニュースが報じられた。

ロイターに掲載されていた記事なのだが、9月をめどに1%近い利下げを行うという。
そうなると、これまで世界最高の高金利国家の地位をオーストラリアに明け渡す可能性があるそうで、それを反映するかのごとく、NZドルが80円を切る場面が何度か見受けられた。

NZドルは今後は、円に対しては軟調に推移することが予想されるので、NZドルを買うのは手控えたほうがいいようだ。

次に、中国。
中国は、四川省で起きた地震がクローズアップされているが、地震に伴うインフレも心配だ。

四川省には、世界有数のレアメタル類の鉱山があるらしく、この鉱山に地震への影響少なからずあるようで、レアメタルの価格が高騰する可能性が高い。
また、中国国内のインフレが加速するようであれば、人民元の価値を切り上げるなどの措置が、暫定的にとられるだろうから、中国国内の景気減速が予想される。

オリンピックを目前に、年初から南部の雪害や餃子問題などさまざまな問題が中国を襲うが、オリンピックを前にした景気の減速はオリンピック後にどうなるのか心配だ。

これほど、悪いことが続くのであれば、オリンピック後の景気反動は少ないのか?と楽観的にもなりたくなるが、みなさんの予想はどうでしょうか?

本来ならば、このあたりでヨーロッパからの報告を入れる頃ですが、実はGWは日本にいました。

諸事情により、ヨーロッパに行くのをやめまして、GWは実家で部屋の整理したり、大学時代、高校時代の知人達に会ったりして過ごしていました。

まぁ、たまには海外に行かないGWもいいですね。

旅行に行かなかったので、余剰金で新しいカメラを買いました。

NIKONのD300です。
参考に、楽天でD300を売っているお店へのリンクを貼ります。
値段は、169,000円です。
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このカメラは、今まで持っていたカメラよりも、さらに高性能で気に入っています。
さらに、新しいレンズも買いましたので、結局はヨーロッパに行くのと同じくらいのお金がかかってしまいました。

これから、紫陽花の時期です。
きれいに撮れたら、UPします。




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